主なポイント:
- 第2四半期の売上高見通しが7億5,000万ドルと発表され、アナリスト予想の7億7,100万ドルを下回ったことで株価が下落しました。
- 第1四半期の調整後EPSは28セントとなり、コンセンサス予想の32セントを下回りました。
- アナリストは、成長の減速とアマゾンとの競争激化を、このアドテック企業にとっての主な懸念事項として挙げています。
主なポイント:

トレード・デスク(The Trade Desk Inc., TTD)の株価は、同社がウォール街の予想を下回る第2四半期の売上高見通しを発表したことを受け、成長の減速と競争激化への懸念から急落しました。
「売上高が減速していることから、売り推奨の判断を据え置く」と、ニューストリート・リサーチのメディアアナリスト、ダン・サーモン氏は最新のデマンドサイド・プラットフォーム(DSP)の結果に言及して述べました。同氏は、大手ブランドが広告支出を再評価していることや、低コストな競合他社からの逆風が引き続き課題であると付け加えました。
同社は第2四半期の売上高を少なくとも7億5,000万ドルと予想しており、これはLSEGがまとめたコンセンサス予想の7億7,100万ドルを下回っています。3月31日に終了した第1四半期において、トレード・デスクは1株当たり28セントの調整後利益を報告し、利益予想の32セントに届きませんでした。第1四半期の売上高は前年同期比12%増の6億8,900万ドルで、予想通りでした。
この発表を受け、同社株は時間外取引で一時13%近く下落しました。経営陣は軟調な見通しの原因を広告市場全体の「逆風」に求めましたが、アナリストはより具体的な課題を指摘しています。サーモン氏は、アマゾン(AMZN)のデマンドサイド・プラットフォームとの競争激化が、トレード・デスクを圧迫する主な要因であると強調しました。
同社は長年、ブランドがグーグル(GOOGL)やメタ・プラットフォームズ(META)のような「ウォールドガーデン(閉じられた庭)」のエコシステムから離れ、「オープンインターネット」へ広告支出をシフトさせていることが成長の源泉であるとしてきました。業界の推定によると、コネクテッドTV(CTV)広告が主な牽引役となっており、トレード・デスクの事業の半分以上を占めています。
今回の失望を誘う見通しは、同社が以前の期間に定期的に記録していた20%から30%の四半期成長から大幅に減速したことを示しています。投資家は、次回の決算報告において、安定化の兆しや競合圧力への対応を注視することになるでしょう。
本記事は情報提供のみを目的としており、投資勧誘を目的としたものではありません。