米イラン停戦の不透明感でS&P 500種指数が0.5%下落

米国株の代表的な指数であるS&P 500種指数は、トランプ米大統領がイランとの停戦合意を延長する可能性は「極めて低い」と述べたことを受け、下落幅を0.5%に拡大しました。これにより、地政学的な不安定さが再燃するとの懸念が強まっています。

「これは、インフレや利上げへの懸念ですでに不安定になっている市場に、さらなる不透明感を注入するものです」と、大手投資銀行のシニア・マーケット・ストラテジストは述べています。「停戦合意の崩壊は、原油価格やグローバルなサプライチェーンに重大な影響を及ぼす可能性があります」

売りは広範囲に及び、S&P 500の全11セクターがマイナスで取引を終えました。通常は原油高の恩恵を受けるエネルギーセクターも、序盤の上げ幅を削って0.2%安で引けました。特にテクノロジー株と一般消費財株の下げが目立ち、それぞれ0.8%と0.7%下落しました。CBOEボラティリティ指数（VIX）は10%急騰して22.5に達し、過去2週間で最高の水準となりました。

停戦交渉の決裂は、世界のエネルギー供給において極めて重要な地域である中東での紛争リスクを高めます。投資家は現在、報復措置の動きを注視しており、ウエスト・テキサス・インターミディエイト（WTI）原油先物価格は1.5%上昇し、1バレルあたり86.50ドルとなりました。次の主要な相場材料は、連邦準備制度理事会（FRB）の政策の行方を占う上でさらなる手がかりとなる、次回の消費者物価指数（CPI）データとなります。

本記事は情報提供のみを目的としており、投資勧誘を目的としたものではありません。