Snap、広範な構造調整で従業員の16%を削減へ

Snap Inc.は4月15日、長期的な収益性の向上と意思決定の迅速化を目的として、全世界の従業員の約16%を削減すると発表しました。人気のメッセージングアプリ「Snapchat」の親会社である同社は、過去1年間、大幅な株価の変動に直面してきました。

「階層を減らし、対面でのコラボレーションを促進するためにチームを再編しています」とSnapの広報担当者は声明で述べました。「私たちは最優先事項の実行に集中しており、目標達成に向けた明確な道筋を描いています。」

今回の再編は、社内のさまざまなチームに影響を及ぼします。影響を受ける従業員の正確な数は公表されていませんが、16%の削減は、同社が最後に報告した従業員数に基づくと1,000人以上のポジションに相当します。同社は、主に退職金および関連費用からなる5,500万ドルから7,500万ドルの税引前費用が発生すると見込んでいます。

今回の人員削減は、Snapにおける一連のコスト削減策の最新のものです。同社は、厳しいマクロ経済環境と、TikTokやMetaといったライバルからの競争激化にさらされてきました。投資家にとって、この動きは、あらゆる犠牲を払ってユーザー成長を追求する姿勢から、コア事業ラインと収益性に焦点を当てる戦略的転換を示唆している可能性があります。52週高値から50%以上下落しているSnapの株価は、発表を受けて時間外取引でわずかに上昇しました。混雑するソーシャルメディア市場において、同社が革新を続け競争していく能力については、依然としてアナリストの間で大きな懸念事項となっています。

この記事は情報提供のみを目的としており、投資勧誘を構成するものではありません。