ルフトハンザ、イラン紛争による燃油高騰で2万便を欠航

ドイツのルフトハンザ航空は、10月までに短距離便2万便を欠航させる。イラン紛争開始後に燃油価格が2倍に跳ね上がったことを受け、この措置により4万トンのケロシンを節約できると同社は説明している。この削減は同社の有効座席キロ（ASK）の約1%に相当し、先に決定していた旧型で効率の悪い27機の地上待機措置に続くものだ。

コンサルティング会社RSM UKのエコノミスト、トーマス・ピュー氏は、今回の一連の欠航を「現在進行形の需要破壊」と呼び、「アジアで見られたように、大手他社が追随するのも時間の問題だろう」と述べた。

ルフトハンザの今回の動きは、運航規模の縮小を余儀なくされた約24社の航空会社の中で最大規模となる。ブリティッシュ・エアウェイズは中東便を減便しており、ライアンエアーは夏季スケジュールの最大10%を削減する可能性があると警告、KLMオランダ航空は先週160便を欠航させた。高騰するコストを相殺するため、ヴァージン・アトランティック航空はすでにファーストクラスのチケットに最大360ポンドの燃油サーチャージを加算している。

今回の危機の原因は、世界のエネルギー流通の主要動脈であるホルムズ海峡の封鎖にある。欧州連合（EU）は航空燃料の30%から40%を輸入しており、その約半分を中東に依存しているため、大陸の脆弱性が浮き彫りとなった。国際エネルギー機関（IEA）は、早ければ6月にも物理的な燃料不足が始まる可能性があり、夏季の旅行ピークシーズンに広範な混乱が生じる恐れがあると警告している。

EU、緊急対応策を模索

危機の深刻化を受け、EUの運輸相らは航空輸送を維持するための緊急措置を協議している。欧州委員会は、航空燃料備蓄の共同管理や、加盟国による米国からの調達拡大を可能にするパッケージ案を提示する予定だ。

「実際の供給問題が発生した場合、我々の緊急備蓄を最大限に活用しなければならない」とEU運輸担当欧州委員のアポストロス・ジジコスタス氏は述べ、海峡封鎖が長期化すれば欧州経済にとって「壊滅的」になると警告した。オランダ政府などはEUには少なくとも5ヶ月分のケロシン備蓄があると見積もっているが、より緊急な行動が必要だと考える者もいる。INGのシニア運輸エコノミスト、リコ・ルマン氏はDWに対し、「緊急時計画において連帯の原則は重要視されており、実際にはハブ空港間や国間での燃料融通という形になるだろう」と語った。

航空各社、財務的打撃を警戒

コスト増と供給能力削減の組み合わせは、航空会社のバランスシートを直撃している。旅行大手のTuiは、紛争による不確実性を理由に、すでに通期の利益予想を下方修正した。アナリストらは、欧州の航空各社が第1四半期決算の発表を始めるにつれ、燃料費の高騰や路線の縮小による財務的な苦痛が広がり、同様の警告が相次ぐと予想している。

これとは対照的なアプローチをとっているのが、英仏海峡のフェリーを運航するブリタニー・フェリーズのCEO、クリストフ・マシュー氏だ。同氏は燃油サーチャージを課す航空会社を「資本主義の容認できない側面」と非難した。同氏は自社ではサーチャージを一切加算しないと約束し、その結果、7月と8月の予約数は過去2週間で37%急増した。今回の危機は、地政学的な安定と手頃な燃料価格が不可欠である航空業界の運営前提の危うさを露呈している。

本記事は情報提供のみを目的としており、投資勧誘を目的としたものではありません。