主な要点:
- CFRAは5月19日、バンク・オブ・アメリカ(NYSE: BAC)とシティグループ(NYSE: C)の投資判断を「買い」から「保持(ホールド)」に引き下げました。
- この格下げは特定の銀行の問題ではなく、株価上昇を受けた大手銀行セクター全体に対する警戒感を反映したものです。
- 高いバリュエーション、利下げへの敏感さ、商業用不動産へのエクスポージャーなどが懸念材料となっています。
主な要点:

CFRAは火曜日、バンク・オブ・アメリカとシティグループの投資判断を「買い」から「保持」に引き下げました。これは、大型銀行株の最近のラリーが、強い上昇局面を経て勢いを失いつつある可能性を示唆しています。
CFRAはリサーチノートの中で、「大手銀行取引における『イージーマネー(容易な利益)』の時期はすでに過ぎ去ったかもしれない」と述べ、割高なバリュエーションや純金利収入の減少の可能性によるリスクを強調しました。
今回の格下げは、バンク・オブ・アメリカの堅調な第1四半期決算にもかかわらず実施されました。同行の純利益は前年同期比17%増、売上高302.7億ドルに対しEPSは1.11ドルでした。また、自社株買いと配当を通じて株主に93億ドルを還元しました。
この動きはファンダメンタルズの問題というよりもポジショニングの問題であり、ウォール街のコンセンサスは22の「買い」相当の評価を維持し、依然として強気です。バンク・オブ・アメリカの株価は年初来で8%下落していますが、シティグループは過去1年間で58%急騰しています。
今回の格下げは投資家にとっての「黄色信号」であり、銀行セクターに対してより慎重なアプローチを取るべきであることを示唆しています。今後の注目点は、次回の2026年第2四半期決算における各行の純金利収入(NII)の見通しとなります。
本記事は情報提供のみを目的としており、投資勧誘を目的としたものではありません。