AMD株が12日間で41%急騰、AI向けCPU需要の再評価が背景

アドバンスト・マイクロ・デバイセズ（AMD）の株価は、人工知能（AI）ワークロードの進化に伴い、投資家がサーバー用中央演算処理装置（CPU）の戦略的価値を再評価したことで、12営業日連続で41%急騰しました。ダウ・ジョーンズ・マーケット・データによると、木曜日だけで株価は7.8%上昇して278.26ドルで引け、2025年10月以来の高値を付けました。これは2005年以来、同社にとって最長の連騰記録となります。

TDコーウェンのアナリスト、ジョシュア・ブハルター氏の最近の顧客向けノートによると、この市場認識の変化は、サーバーCPUを今後訪れる「AIエージェント」の波にとっての「不可欠な資産」と見なしています。この視点は、グラフィックス処理装置（GPU）市場でエヌビディア（Nvidia Corp.）を追いかける二番手というAMDのこれまでの位置付けからの脱却を意味します。

強気相場の核心は、データセンター・アーキテクチャの予測される変化にあります。市場調査会社トレンドフォースは、AIデータセンターにおける典型的なCPU対GPUの比率が、現在の1:4または1:8から、1:1または1:2まで縮まると予測しています。これは、高性能CPUの需要が構造的に数倍に成長する可能性を意味し、AMDのサーバー事業に直接的な利益をもたらします。

この連騰によりウォール街の期待は新たな高みに達しており、5月初旬に予定されている決算報告は、その実行力を測る重要な試金石となります。

CPUの再評価：AIコプロセッサーから「不可欠な資産」へ

AMDの上昇を支えるナラティブは、サーバーCPUの重要性に対する市場の再評価です。AIモデルが単純なテキスト生成を超え、より複雑なエージェントベースのワークフローや強化学習へと移行するにつれ、計算負荷が変化しています。セミアナリシスのチーフアナリスト、ディラン・パテル氏は4月8日のインタビューで、CPUが「極めて深刻な供給能力不足」に直面していると指摘しました。この需給バランスの乱れは、2026年第1四半期におけるインテルとAMD両社の値上げに反映されています。

この構造的な変化は、CPUがもはやGPUの単なる脇役ではなく、次世代AIシステムのパフォーマンスにとって不可欠な存在であることを示唆しています。トレンドフォースのレポートはこれを数値化しており、新しいAIパラダイムを支えるためにはCPU需要の劇的な増加が必要であり、CPUがデータセンターにおける周辺コンポーネントからコア資産へと移行していることを示唆しています。

競争とコスト：エヌビディアを追う代償

市場は強気ですが、AMDのバリュエーションは現在、かなりの楽観論を反映しています。バーンスタインのアナリスト、ステイシー・ラスゴン氏は、現在のウォール街の予測は、AMDのサーバー売上高が前年比で約50%増加することをすでに前提としていると指摘しました。「我々の見解では、AMDは現在のサーバーの波を捉え、それに乗るという点において、より良い仕事をしている」とラスゴン氏は述べましたが、次回の四半期報告書はこれらの高い期待に応える必要があると警告しました。

GPU部門の進展も重要な変数です。AMDのGPU売上高はエヌビディアに比べてはるかに小さいものの、ラスゴン氏はマーケットウォッチに対し、「彼らが勢いを増しているという認識がある」と語りました。投資家は、新しいInstinct MI400シリーズがエヌビディアの支配的な地位から有意義な市場シェアを奪えるかどうかを注視しています。

最近の主要な供給契約はポジティブなものですが、そのコストについても疑問が投げかけられています。2月に発表されたメタ・プラットフォームズ（Meta Platforms Inc.）との契約には、メタがAMDの全株式の約10%に相当する最大160万株を購入できるワラントが含まれていました。「彼らは大きな取引をまとめましたが、そのために会社の大きな部分を差し出す必要がない方が望ましいでしょう」とラスゴン氏はコメントし、顧客がAMD製品のメリットだけで購入することが理想的なシナリオであると示唆しました。しかし、この戦略は、AMDがエヌビディアとの競争上の格差を埋めるために取り組んでいる中で、必要なコストである可能性があります。

競争環境も激化しています。エヌビディアとアーム・ホールディングス（Arm Holdings PLC）は共に、2026年3月にサーバーCPU市場への参入を発表しました。主要プレーヤー2社によるこの同時期の動きは、CPU市場の戦略的重要性を裏付けるものですが、同時に、インテルに挑む中でのAMDの先行者利益が、強力な新しい挑戦者たちに直面することを意味しています。

この記事は情報提供のみを目的としており、投資勧誘を目的としたものではありません。